中古住宅を購入してリフォームを検討される方は少なくありません。
リフォームと建て替えでは費用や工期でどのような違いがあるのか、リフォームした方が良い住宅、建て替えに向いている住宅についてご説明いたします。
断熱リフォーム
リフォームと建て替えの費用や工期などの違いについて
2020年12月23日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
リフォームと建て替えの違いは？
リフォームとは、部分的な修繕や改築を行うことです。
部分リフォームは工期も短く、仮住まいが不要なこともありますが、全面リフォームは仮住まいが必要な場合もあります。
建て替えとは、現在の住宅を全て解体して、基礎を含めて新しく建て直すことです。
すべてを一から作るので、家族のニーズに合わせた間取りや設備を設けることが可能です。
耐震基準も現在の基準に合ったものです。
ただし、仮住まいが必要で、工期もリフォームに比べると長くなります。
リフォームと建て替えの自由度の違い
全面リフォームの場合、設備機能などは建て替えて新築した場合に近い状態まで更新することができますが、基礎や構造上必要な柱や梁を撤去したり、動かしたりするには専門家による詳細な調査の上で行わなければなりませんし、結果的に動かすことができない場合も多いです。
そのため、間取りの変更やドアや窓の取り付けの位置に制限をうける場合があります。
その点、建て替えであれば一から新築をするので、柱や梁の位置、間取りやドアや窓の位置も設備も自由に決めることができます。
その点、建て替えであれば一から新築をするので、柱や梁の位置、間取りやドアや窓の位置も設備も自由に決めることができます。
耐震性や断熱性など建物性能も時代に最新基準にあわせて設計、建築することができます。
リフォームと建て替えの工期完了までの違い
リフォームと建て替えでは、工期に大きな違いがあります。
設備の取り替え程度であれば数週間で終えることが可能な場合もあります。
建て替えの場合は、まずは解体作業が必要になります。
更地にした後に建設作業が始まります。
住宅の建設に、約4〜6ヶ月かかります。
工期は、住宅の構造や面積、仕様などによって違います。
どんな家がリフォームに向いている？
中古住宅の中にはリフォームに向いている住宅があります。
ですから耐震性能を向上させるのに必要な費用などが、そうでない場合に比べればかからない家です。
また、過去のリフォームの状況も重要です。
新しく補強されている、直されている部分が多い家は、次のリフォームでもそれを利用することができますので、コストを抑えられます。
また、法律上の制限によって、建て替えたくても建て替えることができない住宅もあります（再建築不可物件と言われます）。
仮に場所は気に入っているので、再建築不可物件でもなんとか購入したいという場合には、リフォームを選択するしかありません。
また、建築当時と法律上の制限が変わったことで既存の建物よりも小さい家屋しか建てられない場合もあります。
仮に場所は気に入っているので、再建築不可物件でもなんとか購入したいという場合には、リフォームを選択するしかありません。
また、建築当時と法律上の制限が変わったことで既存の建物よりも小さい家屋しか建てられない場合もあります。
このような場合にもリフォームで大きさを維持しながら現代の暮らしにあった家にすることは有効な選択です。
どんな家がリフォームに向いている？
引っ越しまでに期間があり、現在の住まいにしばらく住める方や仮住まい先が容易に見つかり、ゆっくり滞在できるなどご家族の都合がつく場合は、建て替えも考えることができます。
耐震基準、断熱基準も最新のものに適合できますから安全、安心な暮らしにつながります。
リフォームと建て替えのどちらが良いかは難しい問題です。
どちらにもメリットとデメリットがあります。
リフォーム技術も向上しており、古い木材や建具を残して、あえてリフォームして住むという選択肢も出てきました。
家族がどのような生活をしたいかイメージしながら、リフォームか建て替えかを考えてみてはいかがでしょうか。
涼しい家にするためにはどのような工夫をすると良い？
2020年12月22日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
近年は猛暑夏が続いています。
暑い夏場でも室内で快適に過ごすことができるように、家の中が暑くなってしまう原因や涼しい家にするためのポイントなどをおさえた家づくりを意識してみてはいかがでしょうか。
暑い家になってしまう原因とは？
猛暑が続く夏場はエアコンがないと熱中症などのリスクが高まってしまうのですが、家の中が暑くなってしまう原因は気温だけではありません。
昼間は不在がち、そんなことから終日家の窓を締め切っているという家庭は多いのではないでしょうか。
こもった熱はなかなか冷めないので、日が落ちても部屋の中は暑いままになってしまいます。
秋になり外は涼しいのに家の中は暑いという場合は風通しの悪さが大きく影響していることも多いです。
また風通しや家電製品だけではなく家の構造に使われている素材も関係しています。
マンションやアパートの場合、使用されている素材によって熱を吸収しやすいものがあります。
日差しが直接あたる屋根や壁などは太陽の熱によって温度がによって上がってしまい、それにともなって室内の温度が上がってしまいます。
涼しい家にするメリット
家の中を涼しく改善することは、できるだけ暑さを感じることなく過ごすことができることはもちろん、他にもメリットがあります。
夏になるとエアコンの電気消費量を少しでも少なくすることができるようにこまめにオン・オフを繰り返したり、設定温度を高くしたりといった工夫をしているという人も多いのですが、エアコンを使って室内の温度を下げる際にも、もともとの室温が高ければ高いほどエアコンを消費電力は大きくなります。
風通しをよくして室内にこもった熱を冷ますだけでも光熱費の節約につながります。
近年では、省エネ家電が広く普及していることや気密性の高い住宅が増えていることから、自動運転モードでつけっぱなしにしておくほうがかえって電気料金を節約することができるといった場合もあります。
涼しい家にするために取り入れるとよいアイテム
室内の温度を下げて涼しい家にするために、まずは太陽の光による熱を遮る工夫をしてみましょう。
太陽光を遮ることで室内の温度上昇を防ぐことができます。
手軽に取り入れることができるものとしては、すだれや遮光カーテン、緑のカーテンなどがあります。
ホームセンターやネット通販などで手頃な価格で購入できるので、窓が多いという家庭でも取り入れやすいです。
さらに暑さを和らげる手軽な方法としては打ち水もあります。
午前中の涼しいうちに打ち水をすることで室温の上昇を防ぐことができます。
ヒートアイランド対策の一貫として夏になると商業施設や公共の施設などで取り入れられているのを見かけます。
また家電から出る熱も工夫次第で改善することができます。
例えばパソコンなどの家電から出る熱はサーキュレーターや扇風機などを利用することで上手く室外に逃がすことができ、室内に熱がこもるのを防ぐことができますし、照明も室内の温度を上げてしまう原因になるので熱を帯びないLED電球に変えることで温度上昇を防ぐことができます。
涼しい家にするコツ
逃がさないことも大切です。
熱がこもってしまった場合に風通しをよくするなど手軽に身近にできることから始めるのもいいけれど、根本的に住宅を見直したいという場合は暑さ対策のリフォームがおすすめです。
涼しい家づくりに欠かせないのが断熱リフォームです。
断熱と聞くと冬の暖かさをイメージしますが、夏に涼しい家をつくるのも断熱です。
断熱リフォームは窓だけを変えるなど小規模なリフォームから壁や屋根など大規模なリフォームまでさまざまです。
例えば、屋根に断熱シートを設置したり断熱材を施工したりすることで、夏になると2階が暑いという悩みを解決することができます。
また断熱材はしっかり入っていると思っていても暑かったり寒かったりする場合、断熱材自体が劣化している可能性もあります。
断熱リフォームを検討している場合はリフォーム会社に相談をしてどんなリフォームが必要なのか、家全体の効率を見て検討するようにしましょう。
暑い夏を快適に過ごすために、風通しをよくしたり、家電の熱や太陽光の熱を防いで涼しい家づくりや暮らし方を意識してみましょう。
快適に過ごすことができるだけでなく、エアコンの消費電力を抑えて夏場の電気料金の節約にもなりエコにも繋がります。
暖かい家づくりならこれ！ 二重窓の断熱効果とは？
2020年12月21日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
雪が降ることが多い北国では、住宅に二重窓を備え付けるのが必要不可欠なものとなっています。
二重窓の構造やメリット、デメリットなど知って二重窓へのリフォームを検討してみましょう。
二重窓とは？
二重窓とは遮音や断熱などのために二組のサッシを用いた構造になっている窓のことです。
内窓とも呼ばれています。ガラスが二枚重なっているのではなく、サッシを2組使用して断熱効果や遮音効果を高めます。
寒さが厳しい東北地方などでは二重窓が取り入れられている住宅も多いので見たことがあるという人も多いのではないでしょうか。
サッシとサッシの間に空気の層ができることで、空気が断熱材となり断熱効果を高めることができます。
二重窓のメリット
二重窓の構造を持つ窓は内窓があることで、断熱性能がアップすることが最大のメリットとなります。
窓は住宅の中でも最も室内の熱が逃げていく場所です。
ですから窓の性能が低いと冬に部屋を温めた熱が逃げていき、夏に外の暑さが部屋に入ってくることになります。
窓を二重窓にすることで室内の熱を外に逃がすことがなくなるため、暖房器具の効果も高めることができます。
また冷たい窓に起こる結露も発生しにくくなるというメリットもあります。
結露は放置してしまうとカビやダニ、住宅の劣化の原因となってしまうので、窓の結露対策ができるのは大きなメリットです。
もうひとつ二重窓にすると期待できるのが遮音性です。
飛行機の音や自動車の音、楽器の音などが空気を伝って聞こえる音です。
また二重窓にすると防犯性もアップします。
窓から侵入されるとガラスが割られてしまいますが、二重窓であれば二枚のガラスを割る必要があり侵入に時間がかかってしまうので、空き巣に狙われるリスクを軽減することができます。
二重窓にはたくさんのメリットがありますが、その分、手間のかかることも増えます。
もちろん断熱や省エネ、音の問題は防犯対策と比べれば大した問題ではありませんが…。
ひとつは掃除です。
ひとつは掃除です。
二重窓の場合、窓の数は増え掃除に時間や手間がかかってしまい、内側の窓は掃除することができても外側のマドの掃除が難しく、外に出て拭かなければならないこともあります。
二重窓はどのようなガラスを選ぶとよい？
二重窓を取り付ける際に断熱効果を高めることを目的としているのであれば、3つのガラスから選ぶことができます。
それぞれの特徴を見てみましょう。
【 複層ガラス 】
二枚のガラスの間に乾燥空気を注入している点は高断熱複層ガラスや遮熱高断熱複層ガラスと同じですが、ガラス面の冷えを防ぐために熱を外部に伝わりにくくする加工が施されたガラスです。
【 高断熱複層ガラス 】
2枚のガラスの間に乾燥空気を注入しており、ガラスの内面には特殊金属膜がコーティングされています。
特殊金属膜の断熱効果によって室内の熱を屋外に逃がしにくく、暖房器具などで暖められた室内の空気を外に逃さないので光熱費の節約など高い省エネ効果を得ることができます。
【 遮熱高断熱複層ガラス 】
断熱効果は高断熱複層ガラスよりも高く、防音性に関しては高断熱複層ガラスと変わりません。
構造も高断熱複層ガラスと同じですが、冬に室内を暖かく保つだけではなく、夏の強い日差しをカットするという特徴があります。
手軽に二重窓を取り入れるには
二重窓は新築の際に取り入れていなければならないというわけではありません。
二重窓は今ある窓の内側にもう一組の窓を取り付けるだけで二重窓にすることができます。
二重窓を取り入れることで空気の断熱材を利用して室内の熱を外に逃さない、
外の熱を室内に入れないようにすることができ、手軽に断熱効果を得ることができます。
選ぶガラスや設置方法によっては断熱効果以外にも防音や防犯などの効果も得ることができます。
リフォームローンの有担保と無担保の違いについて
2020年12月18日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
ご自宅の老朽化やライフスタイルの変化に伴って、自宅のリフォームを検討しているという人は多いです。
住宅のリフォームを検討している人が資金調達する方法の一つとして利用するのがリフォームローンです。
リフォームローンについて
自宅のリフォームを検討する際に、資金をどう確保するのかというのは悩みの種です。
そんな時に資金調達の手段として利用するのがリフォームローンです。
住宅に関するお金を借りると言えば住宅ローンを思い起こす方も多いのではないかと思いますが、リフォームの際にも住宅ローンを利用すれば金利も安く済むのではと考える人もいるでしょう。
まずは新たに住宅を建てたり買ったりする際の住宅ローンとリフォームローンの違いについて説明します。
新たに住宅を建てたり買ったりする際の住宅ローンとリフォームローンの大きな違いの一つは有担保であるか無担保であるかという点です。
家を建てる、購入する際に利用する住宅ローンですが、実はリフォームのための資金調達先としても利用することができます。
ただし、ここでの違いの一つは住宅ローンを利用する場合は抵当権の設定が必要になる「有担保ローン」になるのに対し、リフォームローンは基本的には抵当権の設定を必要としない「無担保ローン」である場合が多いことです。
担保とは貸す側にとって将来生じるかもしれない不利益に対してそれを補うことを保証するものであり、順調に返済を行っていれば特に問題はありません。
しかし返済が滞った場合、担保物件の差し押さえが実行され、抵当権を持っているお金を貸した金融機関の持ち物になり、金融機関は担保となっている物件や土地を売却することでお金を回収することになります。
ローンを完済すると抵当権を抹消することができます。
有担保ローンであるがゆえの特徴が金利の低さや最長で35年と長期間の借入れが可能になることです。
ただし、担保となる新たに建てたり買ったりする物件や土地の価値が借り入れを行う金額に見合う担保であるか、そうしたことを確認するための審査にも時間がかかるので、融資までの日にちを逆算して早めにローンの申し込みなどを行い、必要な書類などを揃えておく必要があります。
また抵当権を設定するために印紙税や登記費用、司法書士への報酬など金利の他にも必要な費用が発生します。
無担保ローンであるリフォームローンの特徴
無担保ローンである場合が多いリフォームローンですが、担保を用意する必要がない、審査スピードが早い、登記費用などの金利以外で発生する費用がかからないという点は住宅ローンと異なる特徴です。
有担保ローンである住宅ローンと比べて用意しなければならない書類なども少なく、手続きも簡素です。
手軽に申し込みをすることができるのが無担保ローンです。 ただし、担保がないことから有担保ローンと比べると住宅ローンの金利と比べれば比較的高く設定されていることが多く、返済期間も最長10年ほどと短くなっています。
また一度に借りることができる金額も少ないローン商品が多いようです。
どのようにリフォームローンは選べばいい？
自宅などのリフォームを検討している際に資金調達手段として担保を必要とする住宅ローンのような長期低利なローンを利用するか、無担保でも借りることができるリフォームローンを利用するかについては、リフォームにかかる費用がどのくらいなのかで決めるようにしましょう。
キッチンやバスルーム、トイレなどの設備の入れ替えやちょっとした内装のリフォームを検討しているという場合は、無担保でも借り入れすることができるリフォームローンを選ぶことで融資までの時間を短く、手軽に借り入れを行うことができます。
リフォームのためのローンと言っても有担保ローンと無担保ローンでその後の返済計画などは大きく変わってくるので融資先を選ぶだけではなく、検討しているリフォームにどんなローンが適しているのかも考慮して計画を立てましょう。
住宅リフォームローンを組むときに知っておくべき審査内容
2020年12月17日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
住宅リフォームローンは、担保や保証人が不要なことも多く、借り入れがしやすいと言われますが、全く審査がないわけではありません。
提出書類もあります。住宅リフォームローンの審査内容を知って、より早く融資を実行してもらえるように事前準備をしておきましょう。
ローンを組む際に知っておきたい仮審査と本審査の違い
仮審査とは・・・
仮審査に通っても融資が確定したわけではありませんので、本審査が完了後にリフォーム工事を開始します。
本審査とは・・・
インターネットで仮審査を行なった場合、金融機関から書類が送られてきますので、もれなく記入し、必要な提出書類を揃えて返送するか、直接金融機関の窓口に持参します。
仮審査とは、お金を貸す金融機関が大まかな目安として審査することです。
現在では多くの金融機関のホームページに、住宅リフォームローン仮審査のページが設置されています。
必要事項を記入して送信すると仮審査が行われます。仮審査は複数の金融機関に依頼することができます。
インターネットで仮審査を行なった場合、金融機関から書類が送られてきますので、もれなく記入し、必要な提出書類を揃えて返送するか、直接金融機関の窓口に持参します。
金融機関では提出された書類を精査する本審査を行い、融資を決定します。
リフォームローンの種類
住宅リフォームローンには、銀行系、クレジットカード会社系、銀行以外の金融機関のものが存在します。
銀行系リフォームローンは、長いもので15年の返済期間があり、ライフプランに合わせた無理のない返済計画が立てられます。
借入額が大きい分、審査が厳しいことが多く、担保が必要になることもあり、審査にかかる日数が長くなることも考えられます。
余裕を持って申し込みましょう。
住宅ローンをすでに組んでいる銀行でリフォームローンを借りると、金利の優遇や審査の日数を短縮することも可能です。
銀行以外の金融機関の住宅リフォームローンの一例としては、住宅金融支援機構と財形貯蓄の財形融資などがあります。
また、借り入れ申込上限年齢が79歳となっており、高齢者の方でも申し込みやすくなっています。
60歳以上で利用できる高齢者返済特例制度を設けるなど、他の金融機関にはない融資を行っています。
クレジット会社系の住宅リフォームローンは、銀行系に比べると手続きや審査が簡単にすみます。
返済期間は銀行系のローンよりも短く、融資額も300万円程度とやや少ないため、簡単に借りることができるため、リフォームを早く始めることができます。
財形貯蓄の財形融資は、会社員などの勤労者を対象にした財形貯蓄をしている人が、リフォームをする時に融資を受けることができます。
融資金額が200万円以下の場合は担保も不要です。
融資金額は、融資を希望する時点の財形貯蓄残高を基準に決められるので、無理のない返済計画を立てることができます。
リフォームローンの審査内容
住宅リフォームローンの審査に通るためにはまず、それぞれの金融機関で定められた要件を満たしている必要があります。
近年は企業規模に関係なく審査が行われることが多いようです。
勤続年数に関して、住宅リフォームローンでは1年から2年程度を目安にされます。
また国籍に関しては、日本国籍、または永住許可を持つ外国人であれば融資可能です。
担保が必要になる場合、担保評価が重要になります。
あわせて、所有資産、他のローンの返済があるか、クレジットカードの利用状況で返済負担率が検討されます。
返済負担率が高くなると、融資は受けられるものの、借り入れ限度額が減る可能性もあります。
クレジットカードや公共料金の遅延がないかなどの個人信用情報も用いられますが、住宅ローンに比べると住宅リフォームローンの審査は緩めのケースが多くなります。
住宅リフォームローンの融資金額が多額になると、ローン審査において、団体信用生命保険への加入が義務付けられることがあります。
団体信用生命保険は、住宅リフォームローンを借りた人が死亡・高度障害状態になった場合、保険会社から金融機関へ住宅ローンの残額分が支払われる保険です。
リフォームローンの審査が通らない場合に考えられること
金融機関の融資条件をクリアし、提出書類を揃えて仮審査も通ったのに本審査で通らないというケースがあります。
なにが問題なのでしょうか。
個人信用情報とは、クレジットやローンの契約、申し込み、利用状況などお金に関する情報のことで、延滞の記録も残されています。
なにが問題なのでしょうか。
まず考えられるのが、個人信用情報です。
クレジットカードやローンを利用して過去に遅延があると、審査の時に問題になるケースもあります。
同じように公共料金や税金の滞納も問題になります。
他のローンやクレジットカードの利用が多く、返済負担率が高い場合にも審査が通らないことがあります。
また、融資を受ける人の健康状態に不安があれば審査を通過することが難しくなります。
特に、団体信用生命保険への加入が義務付けられている住宅リフォームローンにおいて、団体信用生命保険の加入ができなかった場合は融資を受けることが難しいでしょう。
住宅リフォームローンは住宅ローンに比べて、融資額も少ないケースが多く、審査上の要件も異なると言われています。
しかし、いくつかの項目においてクリアできなければ融資を受けることが難しくなります。
しかし、いくつかの項目においてクリアできなければ融資を受けることが難しくなります。
万が一、融資を受けられないという結果になっても、その理由を金融機関から教えてもら
うことはできません。
審査基準は金融機関ごとに違います。
複数の金融機関の仮審査を受けておく、違うローンを検討するなどの対策をとっておくのが良いでしょう。
家の傾きの原因と補強方法
2020年12月16日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
家が傾く原因はなんでしょうか。
私も一度だけ平衡感覚がおかしくなるお家に出会ったことがあります。
その時は家を出た後に「やっぱりなんだ」とわかりました。
長く住み続けるためにも、家が傾く原因を素早く見つけ、補強工事などの適切な対策を行うことが大切です。
家の傾きの原因には家の構造上の問題から地盤の問題までさまざまあり、原因に合わせた対策は変わります。
家の傾きの原因やチェック方法、補強方法についてこちらでご確認ください。
家が傾いてしまう原因とは？
家が傾く原因には、地盤に問題がある場合と家に問題がある場合があります。
地盤に問題がある場合とは、例えば軟弱な地盤に十分な補強もせず家を建ててしまったり、性質や状態が異なる地盤を跨いで家を建てていたりする場合、地盤が不均衡に沈下する「不同沈下」という現象が起こります。
家が原因の場合は、家の片側に二階部分がのっているような構造のバランスに偏りがある場合もありますが、新築時の施工不良が原因となり、結果的に構造部位の経年劣化や腐食、シロアリ被害を招いてしまう場合もあります。
特に雨水など外部からの湿気の侵入や結露など内部で発生する湿気の影響で、床下の根太（床板(ゆかいた)を支えるため、床の下に渡す横木）や大引（根太を支える水平材）がへこんだり、湿気が発生したのちに乾燥を繰り返しで床束が浮き上がったりすることもあります。
早急に傾きの原因を調査する必要があります。
特に雨水など外部からの湿気の侵入や結露など内部で発生する湿気の影響で、床下の根太（床板(ゆかいた)を支えるため、床の下に渡す横木）や大引（根太を支える水平材）がへこんだり、湿気が発生したのちに乾燥を繰り返しで床束が浮き上がったりすることもあります。
家の傾きに気づいたら腐食やシロアリ被害を受けている場合も少なくありません。
家の傾きがもたらすこととは
柱や床下の根太や大引の老朽化や腐食による傾きを放置していると、一方向へ家全体の重みがかかることになり、ますます家が傾いてしまいます。
傾きは傾きを呼ぶので、傾いている方向へますます傾く悪循環が止まりません。
傾きのチェック方法
家の傾きをチェックする簡単な方法をご紹介します。
亀裂やひびがないか
傾いている家に最も多いのが、ひびです。外壁や基礎部分にひびはないでしょうか。
浴室のタイルの目地がひび割れていることがあります。
目地がひび割れていると、その割れ目から湿気や水分が入り込んで、内部カビているがあります。
落ちにくいカビと思われていたものが、実は壁に入り込んでいるカビであることもあります。
玄関ポーチが基礎と離れていないか
家の基礎と玄関ポーチの境目のひび割れがひどい状態ではないか、基礎とポーチが離れてないかチェックしてみましょう。
雨が降った際に雨が雨樋をたどらない場所がないか
降った雨が雨樋をたどらず、溢れ出していたり、外壁に当たったりしていることはないかもチェックポイントです。
雨が降っている時には、雨水が雨樋を通っているかを確認するようにしましょう。
風呂場の水の流れがおかしくないか
風呂場やキッチンなどで、水の流れが悪い、パイプ詰まりの薬品を流しても流れが改善されないという場合にも家の傾きが関係している場合があります。
このような状態になると、水圧が加わっても容易に汚水が流れていかず、水はけが悪くなります。
さらには、他の排水口から汚水が逆流し、最悪の場合は溢れ出す可能性もあるので、傾きが原因であることが発覚した場合は補強を検討しましょう。
窓やドアが開閉しにくくなっていないか
家が傾くと、窓やドアの開閉がしにくくなったり、半開きのドアが自動的に閉まったりする現象が起きます。
家の傾きが進むと鍵がかからなくなる可能性もありますので、窓やドアも隅々までチェックすることが大切です。
傾きはどのように補強するとよい？
補強工事は、家の傾きの原因や規模によって変わってきます。
地盤が原因で家が傾いている場合は注意が必要です。
セメント系の固定剤や特殊なウレタン樹脂などの薬液を注入することで地盤改良を行えますが、軟弱地盤の場合はこれだけで傾きを止めることが難しい場合もあり、より詳しい調査と根本的な地盤改良が必要です。
専門会社へ相談してみましょう。
家の傾きも早期発見、早期治療が大切です。
家の土台や基礎部分の劣化であれば、劣化部分のみのリフォームで対応できますが、地盤の場合はより詳しい調査をして、地盤改良を行う前に、どういった地盤なのか、これ以上の地盤沈下が起きないのか、薬液注入などの地盤改良で対応できるのか、本格的な地盤の補強工事が必要なのかを専門家や業者とよく相談しましょう。
工事費用以外にかかるリフォームの諸費用とは？
2020年12月11日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
住宅リフォームの工事を行う場合、工事代金とは別に「諸経費」がかかります。
また、リフォーム工事本体の予算とは別に、リフォーム後に税金が増額される可能性も考えてみましょう。
諸経費や税金などもリフォームの予算として考え、計画的にリフォームを行いたいですね。
リフォームにかかる諸費用はどのくらい？
リフォームを依頼する業者に見積書をもらうと、リフォームの工事費とは別に「諸経費」と書かれた項目があります。
一般的に諸経費は、工事全体の8％～20％と言われていますが、各会社によって独自の計算をしていることが多く、統一された基準はありません。
工事の内容や工期、工事代金によって諸経費の内容に違いがあり、同じ会社へ依頼しても工事が違えば諸経費も違うのが普通です。
リフォームの工事費にかかる費用
住宅のリフォームの工事にはどういった費用がかかっているのでしょうか。
まずは「工事費」です。
工事費とは、工事に必要な材料や資材と実際に工事をする人の工事期間中の人件費にリフォーム会社の利益をあわせた金額です。
これは、床にどのグレードの板でどのぐらいの大きさを使う、どこの柱が何メートルでいくら、そのための運搬費用、運搬するための運送料、使うコンクリートや壁材など、実際に工事に使うもので細かい見積もりを出すことが可能です。
人件費も、工期と1日の作業時間、職人の人数、交通費などであらかじめ算出できます。
「現場管理費」とは、例えば、工事現場にかけられている工事保険、車両を使う場合の自動車保険、火災保険、賠償責任保険の他に、働く人のための労災保険も必要です。
こうした現場で工事を進めるために必要な経費が「現場管理費」です。
もう一つの「一般管理費」ですが、リフォーム会社や工務店に限らず、会社を経営するにあたっては現場だけでなく会社の活動そのものにも経費も必要です。
これが「一般管理費」です。
一般管理費は現場管理費と違って、実際の現場とは関係がないように見えますが、工事が適正に行われるために必要な経費です。
リフォームにかかる工事費以外の諸費用
一般管理費は直接工事には関わりがないように見えるので、工事代金に含めることに疑問を感じるかもしれません。
ですが、会社がうまく機能していなければ工事が行われません。良質な工事が適切に行われるためには必要な費用です。
一般管理費には以下のようなものが含まれます。
スケジュール調整のためや社内の事務管理のための事務職員の人件費、事務用品費、会社の業務内容をアピールするための広告宣伝費や営業のためのパンフレットや資料作りなどの費用もなども同様です。
それ以外にも、会社の家賃、または固定資産税や水道光熱費、保険料や保証料も不可欠な費用です。こうした社内で使われる経費が一般管理費です。
このように、一般管理費はすべての工事を行うためになくてはならない経費ですが、支出の内容があまりにも多岐に渡るため、1つの工事でいくらと金額を出すことが難しい経費です。
そのため、工事の規模に合わせて、工事費用の何パーセントを一般管理費とするかといった考え方で決められることが一般的なのです。
増築リフォームで必要になる諸費用は？
増築リフォームでは、さらに必要な諸費用が発生します。
建築確認申請は、書類作成に専門知識が必要なため、リフォームを行う業者や工務店に依頼するケースが多く、自治体ごと、物件の床面積ごとに違いますが、申請費用だけで数万円から10万円近くかかるケースも多くあります。
業者や工務店に依頼することになりますから申請費用以外に手数料なども発生します。
その他、工事請負代金に応じた印紙税や増築で床面積が増えると登記も必要です。
登記のために土地家屋調査士に調査を依頼した方がスムーズなケースもありますし、床面積が増えると不動産取得税が必要になったり固定資産税が増額されたりすることもあります。
増築リフォームは、計画段階から諸経費や税金についても調査、計算し、納得をした上で工事に取り掛かりましょう。
リフォームは、工事内容として目に見える費用だけで済む事がありません。
契約時の印紙税から、工事完成後の固定資産税の増額の可能性まで多岐にわたる費用がかかってきます。
リフォームを計画する場合には、あらかじめどのような費用がかかるのかを十分確認して予算立てしておくことをおすすめします。
また、業者や工務店からもらった見積書の諸経費の内容が不明であれば、納得できるまで質問するようにしましょう。
質問や指摘などが無い場合は理解したと思われてしまいますので、後日になっても気になる点は電話などで聞いてみましょう。
シロアリによる柱の老朽化……補強の必要性とは？
2020年12月10日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
シロアリの被害は目に見えず、音も聞こえず、臭いもしません。
家族の誰も気がつかないうちに進行しています。シロアリは柱や梁、壁に侵入して営巣します。
木材の内部をスカスカにしてしまい、強度を失うことになりかねません。
耐震基準を満たした家屋でも、シロアリの被害で木材が弱っていれば倒壊の恐れも考えなければなりません。
シロアリ被害とは？
シロアリの被害が考えられるのは、柱や壁、天井、床、押入れなどですが、シロアリは木材に含まれるセルロースを好んで食べます。
セルロースは木材なら何でも含まれるので、紙や段ボール、タンスや本棚も無関係ではありません。
シロアリは湿気を好むので、浴室やトイレ、台所などの水回りの土台や柱、床裏に住み着きます。
湿気のある木材はシロアリの大好物です。
ここから、柱を伝って家に侵入することが多いのです。
シロアリ被害の補強の必要性
シロアリが食害した木材は、外見はしっかりしているように見えても中がスカスカになっています。
シロアリは光と乾燥を嫌うので柱や壁の真ん中を通り道にしています。
これが、シロアリの被害に気がつきにくく、気付いた時には被害が拡大している原因です。
表面にシロアリの被害が出てくる頃には中身は食べ尽くされています。
このようなシロアリの被害に遭うと、家屋の構造上重要な部分である土台や柱は強度を失います。
阪神・淡路大震災では倒壊した家屋の80パーセントにシロアリ被害があったと言われています。
シロアリの被害に気がつかずにいると、設計当初より著しい耐震強度不足が続き、地震の揺れに耐えられないばかりか、家が傾いたり、最悪の場合は、自然倒壊の危険がたかまったりします。
シロアリ被害箇所の補強工事はどのようにする？
シロアリに気が付いたら放置せず、すぐに業者を手配して、シロアリの被害の確認と駆除、被害箇所の補強工事をします。
シロアリの駆除は、薬剤散布とベイト工法と呼ばれる置き餌方式の2つがあります。
薬剤散布は、薬剤を床に撒いたり、壁に吹き付けたり、柱などの木材に注入します。
ベイト工法は、シロアリを集めて薬剤を巣に持ち帰らせるトラップで、薬剤方式よりはやや費用がかさみますが、小さなお子さんやペット、化学物質過敏症の方でも安心して使うことができます。
シロアリを駆除できたら、木材の被害状況を調べ、木材の交換や補強工事を行います。
被害が小さい場合は、補強工事を行います。
床や壁は張り替え、柱の悪くなった箇所の根継を施したりします。
柱や水回りの土台や床に被害がある場合、工事を行ってみると外から見た以上に内部にシロアリの被害が大きく、補強することが不可能な場合もあります。
その場合はその箇所の周囲を含んだ部分リフォームが必要になる場合もあります。
シロアリ被害は専門の業者でも全てを予測することが難しいので、工事が始まってから被害の大きいことに気がつく場合があります。
事前の調査で被害が大きそうな時や、家の基礎部分、構造上に重要な部分にシロアリの被害がみられる場合は、最初から大規模なリフォームを選択すれば、シロアリ被害の木材を廃棄することになり使用する薬剤も最小限ですみます。
大規模なリフォームを実施することで、湿気やカビ対策も基礎部から行えるのはメリットとも言えるでしょう。
補強後も忘れてはいけない対策
シロアリを駆除、リフォームをしても、再度シロアリ被害を受けることがあります。
一度シロアリの被害を受けたということは、周辺の環境がシロアリの生息地域ということです。
シロアリを寄せ付けないための暮らしの工夫や、予防的な薬剤散布と一年に1回の定期点検を忘れないようにしましょう。
家の中や床下の風通しを良くし、床下の通風口に物や植木鉢を置かないようにします。
雨漏りや水漏れがあったら、すぐ修繕をしよく乾かします。庭に落ち葉を溜めたり、家屋の周辺に雨水が溜まったりすることがないように、庭や家周りの水はけや風通しを良くします。
湿気を溜めないようにするのが大切です。
シロアリを予防する薬剤の有効期限は概ね5年ですが、5年間大丈夫というわけではありません。
定期点検は一年に1回受けましょう。
シロアリの被害がないか自分でも気をつけるようにして、怪しいと思ったら定期点検を待たずに業者に確認してもらうようにします。
シロアリ被害の補強はどこに依頼するとよい？
シロアリ駆除業者で、シロアリ駆除後の補強工事やリフォームを請け負ったり、工務店を紹介している会社があります。
シロアリの生態や被害に詳しく定期点検も安心して任せられます。
また、シロアリ駆除に強いリフォーム会社や工務店に依頼することもできます。
シロアリ駆除業者と提携しているリフォーム会社や工務店もあり、補強工事やリフォームについての相談にのってくれるので、一度相談すると良いでしょう。
定期点検は、リフォーム会社や工務店がしてくれるか、提携のシロアリ駆除業者がする場合もあります。
シロアリ駆除後は、定期点検が大切ですので、点検業務までお願いできる業者に依頼するのが良いでしょう。
湿度を好むシロアリだけでなく、温暖化の影響で乾燥に強いシロアリも増えてきました。
シロアリは、一度家に入り込むと柱や壁だけでなく、畳や棚などの木材のある場所にはどこにでも侵入します。
しかも、被害に気付きにくく、気が付いた時には大規模な補修やリフォームが必要になるほど大きな被害を受けています。
シロアリの被害を完全に避けることは難しく、定期点検が何よりも大切になります。
被害が少ないうちに見つければ、駆除と小さな補修ですみます。年に1回の定期点検を行って早期発見しましょう。
窓の換気と断熱に配慮したリフォームを！！
2020年12月7日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
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リフォームローンと住宅ローンの違いとは？
2020年12月4日｜カテゴリー「断熱リフォーム」
リフォームには数万円から数十万円程度で済む機器の修繕や取り換え、部分的な改修工事から、1000万円以上の費用がかかる大掛かりなリフォームまであります。
費用的にも高額になりがちな大規模なリフォームをするために、ローンを検討する方も少なくありません。
リフォームに使えるローンにはどういうものがあるのでしょうか。
違いを知ってローンを上手に使い、無理のない返済計画を立てましょう。
リフォームをする際に使えるローン
リフォームのためのローンには「リフォームローン」がありますが、多くの方が住宅を取得するためのローンと思っている「住宅ローン」もリフォームに利用することができます。
それを踏まえておくことで利用にあたってそれぞれメリットとデメリットがわかります。
どちらを利用するかによって返済計画も違ってきます。
住宅ローンを使うメリット・デメリット
まず、リフォームにかかる費用を住宅ローンで組む場合のメリット・デメリットを見ていきましょう。
住宅ローンを使うメリット
住宅ローンをリフォームに使うメリットは、多額の費用がかかっても、返済計画を長く設定できるため、人生の資金設計を計画的に立てられることが挙げられます。
多額の費用がかかっても、必要なリフォームをしっかり行うことができ、将来的に必要なリフォームも一度に済ませてしまうことも可能です。
住宅ローンを使うデメリット
住宅ローンは、担保として抵当権を設定する必要があります。
審査が済んでから融資が決定するまで工事に取り掛かることができず、すぐに必要なリフォームについては不便を感じる場合があるでしょう。
リフォームで住宅ローンを利用する場合は、余裕を持って申し込むことが必要です。
抵当権設定のための費用や金融機関の保証料といった費用も発生するので気をつけましょ
う。
リフォームローンを使うメリット・デメリット
次に、リフォームローンを活用するメリット・デメリットを見ていきましょう。
リフォームローンを使うメリット
リフォームローンは担保が不要で、審査も住宅ローンより通りやすく、金融機関によっては保証人が不要なこともあり、必要な書類も住宅ローンに比べて少なく済みます。
審査が早く融資の決定も早いので、リフォーム工事に早期着工することができます。
抵当権設定のための費用や金融機関の保証料といった費用もかかりません。
リフォームローンを使うデメリット
担保が不要であるため金利は住宅ローンよりも高くなります。
そのため、1ヶ月分の返済額が高くなる可能性があります。
借り入れ限度額も500万円程度に設定されていることが多く、多額の費用がかかる大規模リフォームの場合、ローンだけで費用を賄えない場合もでてきてしまいます。
リフォームローンの種類は？
リフォームローンにはいくつかの種類があるので、どのような仕組みかを理解しておくと良いでしょう。
民間融資のリフォームローン
都市銀行や地方銀行、信用金庫、ゆうちょ銀行、JAバンクなどの多くの金融機関でリフォームローンが用意されています。
ほとんどの年齢の方が申し込めますが、民間融資は年齢よりも年収と勤続年数を重視している傾向があります。
民間融資のリフォームローンには、無担保のものの他に担保を設定する有担保型リフォームローンがあります。
有担保ローンにすると、住宅ローン並みの低金利での借り入れが可能になります。
金利は変動型と固定型があります。
無担保型のリフォームローンは、手続きも簡単で審査も通りやすく、自己資金に余裕がある場合や小さなリフォームに向きます。
保証人や頭金が不要なケースもあり比較的借り入れのしやすいローンです。
公的融資のリフォームローン
公的な融資には、住宅金融支援機構の耐震改修やバリアフリー改修を対象にした融資や、一年以上財形貯蓄をしている人で残高が50万以上ある人の財形融資があります。
また、財形融資は借り入れ金額に上限が設けられているケースが多く、注意が必要です。
住宅金融支援機構では、高齢化に備え、満60歳以上のリフォームについて一定の条件を満たせば、毎月の支払いは利息のみで、借入金元金は申し込み者が亡くなった場合に、相続人から土地家屋の売却、自己資金などから返済してもらうというリフォーム融資も行なっています。
その他の耐震リフォームなどについても、年齢の上限を79歳とするなど申し込みできる年齢の上限も民間融資よりも高い場合が多くなります。年齢を考え、リフォームを諦めている世帯にも利用できる制度が用意されています。
リフォームの工事内容によっては、多額の費用がかかる場合があり、リフォームしたい部分があっても費用の面から諦めることがあるかもしれません。
リフォームは快適に暮らすためだけでなく、家を長持ちさせるためにも必要です。
住宅ローンは住宅を取得するためのローンですが、リフォームにも使えます。
低金利で長期返済が可能ですので、リフォームローンと住宅ローンの違いを知って、返済計画には両方を検討してみましょう。
